ビットコイン/日本円（BTC/JPY）のリアルタイムチャート（相場）・レート（価格）です。
主要な暗号資産の円建て価格と前日比をリアルタイムで表示します。
2008年に「Satoshi Nakamoto」と称する人物（または集団）が発表した論文に基づき、2009年にリリースされた世界初の暗号資産です。
分散型台帳技術の一種である「ブロックチェーン」を用いて、ネットワーク参加者全体で取引を監視・記録しており、データの改ざんが極めて困難です。法定通貨と異なり、発行者や中央管理者が存在しません。第三者（銀行など）を介さず、24時間365日、世界中の人々に直接送金できることが魅力です。
価格変動が大きいため、短期的な売買で利益を得る目的で、多くの投資家によって取引されています。また、発行量の上限が2,100万枚に設定されており、ゴールドのように希少性があることから「デジタルゴールド」とも呼ばれ、インフレヘッジの手段として多くの投資家が保有している銘柄です。
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 名称 | ビットコイン（Bitcoin） |
| ティッカーシンボル・単位記号 | BTC |
| 時価総額順位 | 1位 |
| 発行量の上限（総発行量） | 2,100万BTC |
| コンセンサスアルゴリズム | プルーフ・オブ・ワーク（PoW） |
| 誕生（稼働開始）の時期 | 2009年1月 |
| 最小単位 | 0.00000001BTC（＝1Satoshi） |
需要と供給によって決定され、購入希望者が売却希望者よりも多ければ価格が上昇し、逆であれば下落します。
小数点以下の単位（0.001BTCなど）でも購入可能です。業者によっては、数百円以下の資金でも購入できるケースがあります。
発行ペースを調整するためにマイニング報酬が半分に減る仕組みで、約4年ごとに発生します。新規供給量が減るため、価格が上昇する傾向があります。
取得時よりも価格が上昇したタイミングで「売却」「他銘柄と交換」「決済で利用」した場合、差額が利益になります。マイニングで取得した場合は、その時点での市場価格が利益とされます。なお、利益から必要経費を差し引いた金額が所得です。
2026年4月時点の適用ルールでは原則として「雑所得」に分類され、累進課税が適用されますが、令和8年度（2026年度）税制改正大綱にて20.315%の申告分離課税へ移行する方針が示されています。今後の法整備により、将来的には税制が大きく変わる見通しです。
ビットコインは「資産の保存」や「決済」のために利用されるシンプルな暗号資産で、イーサリアムのような複雑なスマートコントラクト機能は標準搭載されていません。アルトコイン（ビットコイン以外の銘柄）のブロックチェーンには多彩な機能が搭載されているケースがあり、しばしばDAppsやDeFiなどのプラットフォームとして活用されています。
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