トークン(token)とは?種類ごとの特徴をご紹介!

更新日:2024/1/9 公開日:2023/9/26

暗号資産(仮想通貨)に興味・関心をお持ちの方は、「しばしば、トークン(token)という単語を見聞きするけれども、意味が良く分からない」とお悩みかもしれません。

そこで本記事では、これから暗号資産のトレードをはじめようとお考えの方や、すでにトレード経験がある方に向けて、「トークンとは、どのようなものなのか」を詳しく解説します。トークンの種類もご紹介するので、ぜひ参考にしてください。

トークン(token)の一般的な意味

まず「暗号資産 」の文脈から離れて、「トークン(token)」という単語の一般的な意味を説明します。

本来、tokenとは「象徴」「記号」といった意味の英単語であり、そこから転じて「何らかの価値を象徴するもの」(「代用貨幣」「商品・サービスとの引換券」など)を指し示すようになりました。つまり、各種クーポン券、図書券、カジノのチップなどは、トークンに該当します。

暗号資産(仮想通貨)の文脈における「トークン」とは?

暗号資産の文脈においては、トークン(token)という単語が多様な意味で使用されています。法律で厳密に定義されているわけではなく、論者によって微妙に意味が異なる場合があるのでご注意ください。

「何らかの価値を象徴するもの」という漠然とした意味合いで用いられるケースもありますが、「既存のブロックチェーン(イーサリアムのブロックチェーンなど)を利用して発行された暗号資産」「ブロックチェーン上で発行され、何らかの権利を持っていることを証明するもの」に限定してトークンという単語を使用する傾向が見受けられます。

トークンは、ブロックチェーン技術によって発行・流通される

上述したように、狭義のトークンは、「ブロックチェーン技術」を利用して発行・流通されるものを指します。トークンに対する理解を深めるために、ブロックチェーン技術がどのようなものなのかを正確に把握しておきましょう。

ブロックチェーン(block chain)とは、分散型台帳技術(中央管理者が存在しないP2Pネットワーク上において、各参加者がデータベースを管理・共有する技術)の一種です。取引データをひとかたまりにしたものを「ブロック」と呼び、これを「チェーン」のように連ねて管理しています。

参加者が相互に監視しているため、ネットワーク全体を管理するサーバーが存在しなくても記録の改竄を防止することが可能であり、正確にデータをやり取りできることが特長です。

トークンは、ブロックチェーン上で「マイニング」などによって産出されます。マイニング(mining、採掘)とは、ブロックチェーンにデータをつなぐために適切な値を計算する作業であり、この作業の報酬として受け取れるのがトークンです。

トークンの種類

以下は、トークンの主な種類です。

  • カレンシータイプ
  • ユーティリティタイプ
  • アセットタイプ
  • セキュリティトークン

それぞれの特徴をご紹介します。

カレンシータイプ

カレンシータイプとは、ビットコインのように「通貨」として利用されるタイプです。

実際、日本においても、さまざまな店舗でビットコインによるショッピングが可能となっており、名実ともに「通貨」としての役割を果たしていると言って良いでしょう。

ユーティリティタイプ

ユーティリティタイプとは、「利用券」のような役割を担うタイプです。

ユーティリティ(utility)という単語には「実用性」「有用性」といった意味があり、ユーティリティトークンは主に「特定のサービスにアクセスするための権利」として機能します。

アセットタイプ

アセットタイプは、実在する資産(実物の「米ドル」「原油」など)に連動するタイプです。「Peg(ペグ)通貨」と呼ばれる場合もあります。

具体例は、「Tether(USDT)」と「USD Coin(USDC)」です。いずれも米ドルにペッグしたステーブルコインであり、価格がおおよそ1ドル前後に固定されています。

セキュリティトークン

セキュリティトークンとは、有価証券(株式、債券など)を、ブロックチェーン技術を用いてデジタル化したものや、不動産の所有権をトークンにしたものです。なお、アセットタイプの一種に分類される場合もあります。日本においては、2020年5月に施行された「改正金融商品取引法」によって法的な位置付けが明確化されました。

なお、各国の証券法に準拠する機能を持たせたり、条件に応じた取引を自動執行したりすることが可能です。ブロックチェーン上でセキュリティトークンによる証券取引を行えば、約定から決済までの期間を「0営業日(当日中)」にまで短縮できると期待されています。

近年、見聞きする機会が増えている「NFT」とは?

最近、「NFT」という単語を見聞きした経験をお持ちの方も多いのではないでしょうか。さまざまな画像(アニメのキャラクター、アイドル、スポーツ選手、切手など)がNFT化されているほか、ブロックチェーンゲームのキャラクターや希少アイテム、デジタルアートでも活用されており、2021年には「NFT」が流行語大賞にノミネートされました。

NFTとは「Non-Fungible Token(ノンファンジブルトークン)」の略称であり、ほかのものと代替できない性質を有するトークンのことです。

日本語では「非代替性トークン」と訳され、イーサリアムブロックチェーン上のトークン規格「ERC-721」などに準拠することで非代替性が実現されています。暗号資産以外のものでは、有名な絵画(ゴッホの絵など)も代替不可能であり、ノンファンジブルと言えるでしょう。

それに対し、ほかのものと代替可能なトークンは、「Fungible Token(ファンジブルトークン)」と呼ばれます。例えば、ある量のビットコイン(あるいは500円玉)は、ほかの人が持っている同じ量のビットコイン(500円玉)と交換しても同じ価値を有するため、ファンジブルです。

「トークン」の分類方法として、上述した4タイプに分類する方法のほか、「ファンジブル」と「ノンファンジブル」という観点・切り口で分類する方法もあることを認識しておきましょう。

クリプトマネージを利用すれば、トークンの損益計算がスムーズに!

トークンを売買して一定金額以上の所得を得た場合は、税法に基づいて確定申告や所得税の納付をする必要があります。しかし、「どのくらいの所得を得たのか」を確認するのは、容易なことではありません。手作業で損益計算を実施すると、多くの時間と労力がかかり、計算ミスや転記ミスなども発生しやすくなります。

そこで、おすすめなのが、株式会社イー・ラーニング研究所の「クリプトマネージ」というサービスです。9,400種類の銘柄、および、主要な国内・海外取引所に対応しており、取引データなどをアップロードすれば、面倒な暗号資産の損益計算が自動で完了するので、ぜひご活用ください。

なお、売買のデータだけではなく、マイニングやレンディング、ハードフォーク、DeFiなどのデータにも対応しています。

クリプトマネージの開発には、暗号資産の専門知識を持つ税理士が携わっており、税務調査に耐えうる取引履歴データの作成が可能です。また、最新の税法に合わせて随時計算ロジックが自動的に改正されるので、安心してご利用ください。

監修者情報
金子 賢司 HP
東証一部上場企業で10年間サラリーマンを務める中、業務中の交通事故をきっかけに企業の福利厚生に興味を持ち、社会保障の勉強を始める。
以降ファイナンシャルプランナーとして活動し、個人・法人のお金に関する相談、北海道のテレビ番組のコメンテーター、年間毎年約100件のセミナー講師なども務める。趣味はジャザサイズ。健康とお金、豊かなライフスタイルを実践・発信しています。

【保有資格】CFP
東証一部上場企業で10年間サラリーマンを務める中、業務中の交通事故をきっかけに企業の福利厚生に興味を持ち、社会保障の勉強を始める。
以降ファイナンシャルプランナーとして活動し、個人・法人のお金に関する相談、北海道のテレビ番組のコメンテーター、年間毎年約100件のセミナー講師なども務める。趣味はジャザサイズ。健康とお金、豊かなライフスタイルを実践・発信しています。

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代表取締役 吉田 智雄
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