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ビットコインの仕組みを徹底解説!基盤技術のブロックチェーンとは?

更新日:2024/1/10 公開日:2023/9/26

10年前であれば、ごく少数の人しか存在を知らず、売買する手段も限られていた「ビットコイン」。2023年8月時点では、29の企業が暗号資産交換業者として金融庁に登録されており、スマートフォンなどで気軽にトレードできる状況になりました。

しかし、「ビットコインという名称は見聞きしたことはあるけれども、詳しい仕組みは理解できていない」という方もいるのではないでしょうか。

そこで本記事では、ビットコインの誕生の経緯をご紹介したうえで、基盤技術である「ブロックチェーン」やビットコインの特徴・仕組みを詳しく解説するので、ぜひ参考にしてください。

ビットコインの誕生

ビットコインとは、分散型台帳技術の一種である「ブロックチェーン」によって実現されているデジタル通貨です。法定通貨の「日本円」であれば「日本銀行」という発行者が存在しますが、ビットコインには発行者や中央管理者が存在しません。

ビットコインの歴史は、2008年10月に「Satoshi Nakamoto(サトシ・ナカモト)」と名乗る素性不明の人物がインターネット上に「Bitcoin: A Peer-to-Peer Electronic Cash System」というタイトルの論文をアップロードし、2009年1月に最初の1枚(ジェネシスブロック)が生成されてスタートしました。

電子マネーとの違い

ビットコインも電子マネーも、「物理的実体(紙幣や硬貨)を有さないデジタル通貨」という点は共通しています。しかし、下表に示すような違いもあることを理解しておきましょう。

 

ビットコイン

電子マネー

  • 発行主体が存在しない
  • 法定通貨による裏付けがない
  • 世界中で利用できる
  • 取引所で売買できる
  • 発行主体が存在する
  • 日本円をチャージして使用する
  • 加盟店でしか利用できない
  • 取引所で売買できない

 

なお、「電子マネー」には「マネー」という単語が含まれていますが、通貨ではなく、「支払決済手段」であることにご留意ください。

ブロックチェーン技術

ブロックチェーンとは、P2P(ピア・ツー・ピア)ネットワークの各ノード(参加者)によって、取引データを分散管理する仕組みです。なお、各ノードが相互に監視をすることで、データの改竄や二重取引を防止しています。

「ブロックチェーン」という名称は、取引データをひとまとめにした「ブロック」を「チェーン」のように繋げることに由来することを覚えておきましょう。

ちなみに、ブロックチェーンに新しい取引データを繋げる際に、膨大な計算によって間違いや不正がないことを検証し、対価として新規に生成されるビットコインを受け取る行為を「マイニング」と呼びます 。

ビットコインの特徴・仕組み

以下は、ビットコインの主な特徴・仕組みです。

  • 発行者・管理者が存在しない
  • 取引の記録が分散保管されている
  • 発行枚数に上限がある

それぞれについて詳しく説明します。加えて、ビットコインの公式ウォレットである「Bitcoin Core」もご紹介するので、利用する際の参考にしてください。

発行者・管理者が存在しない

ビットコインは、マイニングによって生成されます。法定通貨(日本円、米ドル、ユーロなど)とは異なり、中央銀行(日本銀行など)のような発行主体が存在しません。

中央集権的な管理者がいないことが、ビットコインの特色です 。

取引の記録が分散保管されている

電子マネーやスマートフォン決済サービスの残高や取引履歴は、発行主体の企業のサーバー内で管理されています。

しかし、ビットコインの取引履歴は、どこかの1ヶ所のサーバーに保管されているのではなく、P2Pネットワークのノードに分散保管されているため、一部のノードのパソコンが故障しても全体がダウンする心配はありません。

発行枚数に上限がある

法定通貨の場合、中央銀行が通貨の供給を増やすことが可能です。経済政策の一環で供給量を調整することは、しばしば行われています。

それに対してビットコインの場合、プログラムによって発行上限枚数が「2,100万枚」と決められており、次第にマイニングで取得しにくくなっていくことを把握しておきましょう。

公式ウォレット「Bitcoin Core」

ビットコインには、「Bitcoin Core」という名称の公式ウォレットが存在します。ビットコインの取引・保管をするためのオープンソースプログラムであり、誰でも無料で利用できるので、ダウンロードしてはいかがでしょうか。

なお、Bitcoin Coreをインストールしているパソコンは、P2Pネットワーク上の「ノード」として動作させることが可能です。

ビットコインの長所と短所

ここからは、ビットコインの長所と短所をご紹介します。

ビットコインの長所

以下は、ビットコインの長所です。

  • 銀行や決済業者を介さず、個人間で直接送金できる
  • 実店舗やWebサイトで支払いに利用できる
  • 出来高が大きく、取引所で売買しやすい

日本円などの法定通貨を誰かに送る場合、銀行や決済業者を利用しなければなりません。しかし、ビットコインなら、ウォレットからウォレットへ直接送付できます。そして、さまざまな店舗で支払いに利用できることも魅力と言えるでしょう。

「売買で利益を得たい」という方にも、ビットコインはおすすめです。ビットコインは出来高が大きいため、取引所で注文を出してから取引が成立するまでに要する時間が、ほかの暗号資産銘柄に比べて短い傾向があります。

ビットコインの短所

ビットコインには、以下に示すような短所もあることにご留意ください。

  • 価格が激しく変動する
  • スケーラビリティ問題がある

暗号資産であるビットコインの値動きの激しさは、法定通貨とは比べ物になりません。具体的には、2022年12月に「1BTC=250万円前後」だったレートが、2023年8月には「1BTC=400万円前後」になっています。下がる速度も速いため、売却のタイミングを逃すと塩漬けのまま持ち続けることになりかねません。

そのほか、スケーラビリティ問題(取引量が増えた際に、送金に時間がかかったり、取引手数料が高騰したりする問題)を抱えていることもビットコインの問題点と言えます。

クリプトマネージなら、ビットコインの損益計算を自動化できる!

ビットコインの売買で所得を得たら、税法に基づいて適切に対応(確定申告・納税)をしなければなりません。確定申告をするためには、取引履歴データから損益計算を行う必要があります。手作業で実施することも可能ですが、多大な時間と労力を要するので、推奨できません。

おすすめは、株式会社イー・ラーニング研究所の「クリプトマネージ」を利用することです。取引所の取引履歴をアップロードするだけで、クリプトマネージが損益を自動計算してくれます。

暗号資産の専門知識を持つ税理士が開発に携わっており、税務調査に耐えうる取引履歴データの作成が可能で、最新の税法に合わせて随時計算ロジックを自動改正されるので、安心してご活用ください。

クリプトマネージは、9,400種類の銘柄、国内・海外の主要取引所に対応しています。そして、売買のデータだけではなく、マイニングやハードフォークなどのデータにも対応し、損益・残高情報のグラフ表示もできるので、「一元的に暗号資産を管理したい」とお考えの方に適したツールと言えるでしょう。

監修者情報
水野 崇(CFP®︎ / 1級FP技能士) HP
水野総合FP事務所代表。キャリア20年超の現役トレーダー。相談、執筆・記事監修、講師、取材協力などマルチに活躍するファイナンシャルプランナー。

2003年、30歳で子どもの誕生を機に早期退職し、株式専業トレーダーに転身。これまでに年間最高売買代金350億円超、月間最高利益2414万円を達成。投資の収益で都内新築不動産を現金一括購入。

現在は独立系FPとして年間100名以上の個別相談に対応、月20本以上の執筆・監修に携わる。大学や事業法人などで講師を務め年80回登壇。学校法人専門学校では非常勤講師として「投資の授業」を毎週行う。

【保有資格】CFP®︎認定者|1級ファイナンシャル・プランニング技能士|宅地建物取引士|日本証券アナリスト協会検定会員補|証券外務員1種 他
【メディア掲載実績】毎日新聞|朝日新聞|中日新聞|東京新聞|朝日中高生新聞|物流産業新聞社|Yahoo!ニュース|女性自身|プレジデントオンライン|日本FP協会 他多数
水野総合FP事務所代表。キャリア20年超の現役トレーダー。相談、執筆・記事監修、講師、取材協力などマルチに活躍するファイナンシャルプランナー。

2003年、30歳で子どもの誕生を機に早期退職し、株式専業トレーダーに転身。これまでに年間最高売買代金350億円超、月間最高利益2414万円を達成。投資の収益で都内新築不動産を現金一括購入。

現在は独立系FPとして年間100名以上の個別相談に対応、月20本以上の執筆・監修に携わる。大学や事業法人などで講師を務め年80回登壇。学校法人専門学校では非常勤講師として「投資の授業」を毎週行う。

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