2023年最新版！これから伸びる暗号資産（仮想通貨）の探し方を解説

ここ数年の暗号資産（仮想通貨）価格の推移を振り返る

過去の値動きを振り返ることは、将来の価格の推移を予想するうえで重要です。

ここ数年、暗号資産価格は上昇と下降を繰り返しています。具体的には、2017年の年末から2018年の初頭にかけて、「暗号資産バブル」と形容される価格高騰、および、バブル崩壊による暴落が発生しました。

その後、新型コロナウイルス感染症の世界的大流行を経て、2021年に再び暗号資産価格が高騰し、2017年～2018年の暗号資産バブルを超える水準にまで達しましたが、海外の大手取引所「FTX」が2022年11月に破綻したことなど、さまざまなマイナス材料が投資家に不安を与え、下降トレンドに転換します。

なお、2023年10月下旬頃から価格が持ちなおしており、特に11月下旬から急激に上昇しているため、2024年の暗号資産市場の盛り上がりに期待したいところです。

これからの暗号資産価格は、どのように推移するのか？

2023年12月上旬時点では、ビットコインの価格は「1BTC＝600万円台前半」、イーサリアムの価格は「1ETH＝30万円台前半」という水準で推移しています。

これら以外の銘柄の価格も、2023年12月上旬時点においては、おおむね上昇傾向にありますが、背景には「ビットコイン現物ETFの上場が承認されることへの期待による暗号資産市場全体の盛り上がり」があることを認識しておきましょう。仮に上場が認められることになれば、さらに価格が上昇するかもしれません。

なお、全般的には上昇傾向であるものの、あらゆる銘柄が上昇しているわけではなく、低迷している銘柄も存在することにご留意ください。

例えば、海外の大手取引所BINANCEで利用されるトークン「BNB（バイナンスコイン）」の価格は、2023年の1月～5月にかけての時期はおおむね4万円台で推移していましたが、6月上旬に米国証券取引委員会（SEC）が「連邦証券関連法に違反した」という理由でCEOの趙長鵬氏を提訴した影響により価格が急落して以降、おおむね3万円台で推移しています。

SECのほか、米国司法省なども「マネーロンダリング対策のルールに違反している」といった理由で、刑事事件としての捜査を開始しましたが、CEOの趙長鵬氏は40億米ドル以上の和解金を支払って和解しました。ただし、2023年12月上旬時点においては、依然としてBINANCEとSECの係争（民事訴訟）は継続している状況であり、先行きは不透明です。

ビットコイン現物ETFの上場の可否に加えて、暗号資産関連の法規制の動向や、BINANCEの係争の行方なども注視しつつ、さまざまな情報を総合的に分析して、最終的にはご自身の判断で投資するべき銘柄を決めましょう。

これから伸びる暗号資産の探し方

以下は、これから伸びる暗号資産を探す際のポイントです。

• ホワイトペーパーの内容を精査する
• ビジネスで実利用されているかどうかもチェック

それぞれについて詳しく説明します。

ホワイトペーパーの内容を精査する

暗号資産プロジェクトでは、基本的に公式サイト上で「ホワイトペーパー」が公開されています。ホワイトペーパーとは、プロジェクトの目的や、技術的な仕様、ビジネスモデルなどについて記載されたドキュメント（文書）のことです。

多くのホワイトペーパーは英語で記述されているため、語学力に自信がない方は、「時間がかかるので、読むのを回避したい」とお考えになるかもしれません。

しかし、近年、自動翻訳サービスの性能が飛躍的に向上しているほか、「ChatGPT」のような自然言語生成AIを利用して「要約」させることも可能になっています。投資を検討している銘柄のホワイトペーパーに関しては、これらのサービスを活用しながら内容を精査しましょう。

ビジネスで実利用されているかどうかもチェックしよう   

ホワイトペーパーに記載されている内容が素晴らしいものであっても、ビジネスで利用されていなければ意味がありません。投資する銘柄を選定する際は、実利用の有無に関してもチェックすべきです。

例えば、ビットコインであれば「実店舗（ビックカメラなど）における支払いで利用できる」という事実があり、イーサリアムであれば「ブロックチェーンゲームやNFTアートなどで利用されている」という事実があります。

単なる理想・ビジョンではなく、多くの人々に実利用されているという現実が、これらの暗号資産の価格が上昇している背景にあることを理解しておきましょう。

なお、DeFiやメタバース、Web3.0といったトレンドになっているワードを追いかけることも大切です。これらの分野で活用される銘柄は、これから価格が上昇する可能性があります。

国内取引所に上場していない銘柄は、海外取引所で購入することも検討を

ホワイトペーパーを精査し、実利用の有無をチェックした結果、「この暗号資産を購入しよう」と判断しても、銘柄によっては国内の取引所に上場していないことがあります。その場合は、取扱銘柄数が多い「海外取引所」を利用することもご検討ください。以下は、海外取引所で購入するまでの手順です。

1. 国内取引所で利用登録（口座開設）を行う
2. 日本円を入金し、ビットコインやイーサリアムといったメジャーな銘柄を購入する
3. 海外取引所にビットコインやイーサリアムなどを送金し、投資対象の銘柄と交換する

なお、海外取引所では基本的に英語表記となっています。英語が苦手な方は、自動翻訳サービスをご活用ください。暗号資産投資の初心者の場合、不安を感じるのであれば、日本国内の取引所に上場するまで待つことも選択肢となります。

暗号資産を売買するなら、損益計算を自動化できる「クリプトマネージ」を活用しよう

暗号資産を売買する際は、税金のことも考えておきましょう。トレードで所得を得たら、税法に基づいて適切に確定申告・納税を行わなければなりません。

なお、損益計算を手作業で実施することも可能ですが、多大な時間・労力を要し、計算ミスや転記ミスが発生しやすくなります。そのため、ITツールで損益計算を自動化するほうが良いでしょう。

おすすめのITツールは、株式会社イー・ラーニング研究所の「クリプトマネージ」です。暗号資産の専門知識を有する税理士が開発に携わっており、最新の税法に合わせて随時計算ロジックが改訂されるので安心です。約9,400の銘柄、国内・海外の主要取引所の取引データに対応しているので、ぜひご活用ください。

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