ビットコインは10年後どうなっている？これまでの歴史を踏まえて将来の価格を予測！

ビットコインの誕生から現在に至るまでの歴史

ビットコインは、「サトシ・ナカモト」と称する人物によって開発された世界初の暗号資産です。なお、2024年4月時点では、サトシ・ナカモトの素性は明らかにされていません。

2009年1月に最初の1ブロックが生成されてから、しばらくの間は、ごく一部の愛好家のみがマイニングをする状況でした。

その後、2010年7月にビットコイン取引所「マウントゴックス」がサービスを開始し、取引人口が少しずつ増加していきましたが、2011年6月にマウントゴックスのシステムがクラッキング被害に遭い、しばらく低調な時期が続くことになります。

しかし、時間の経過により取引する人口も増加し、2017年後半から2018年初頭にかけては「暗号資産バブル」と表現される価格高騰が起こります（2017年8月にはハードフォークによって「ビットコインキャッシュ」が誕生）。

ところが、2018年にバブルが崩壊し、その後は、低調な時期がしばらく続きました。状況に変化の兆しが見られたのは、コロナ禍の時期です。2020年あたりから暗号資産業界が活況を呈し、2021年に入ると過去最高値を更新します。なお、2021年9月には、中米のエルサルバドルがビットコインを法定通貨に採用しました。

2022年は、大手暗号資産取引所「FTX Trading」の破綻といった悪材料があったものの、2023年になると持ち直します。

10年後、ビットコインの価格はどうなるのか？

ビットコインの歴史を振り返ってきましたが、これまでに何度も高騰・暴落を繰り返しつつも、長期チャートを見ると確実に右肩上がりに価格が推移してきました。

以下、これまでの価格推移をまとめたうえで、10年後のビットコイン価格を予想します。

これまでの価格推移

長期チャートを眺めると、2017年の初頭までは、1BTCの価値は1,000米ドルに満たない水準でした。しかし、2017年後半から2018年初頭にかけて「暗号資産バブル」が発生し、一時的に1BTC＝13,880米ドルに達します。

その後、バブルが崩壊し、2019年末までは3米ドル台半ばから1米ドル台の価格帯を上下していましたが、2020年末から2021年にかけて、再度、「暗号資産バブル」と表現される価格高騰が起こり、最高値を更新しました（2021年10月に1BTC＝61,359米ドルを記録）。

2022年に入ると下降トレンドに移行し、2022年12月には1BTC＝16,528米ドルにまで下落しましたが、2023年に入ると上昇トレンドに転換し、2024年3月には過去最高値の1BTC＝71,285米ドルに到達しています。

10年後のビットコイン価格を予想

10年後のビットコイン価格を正確に予測できる人間は存在しません。しかし、これまでの価格推移を踏まえると、長期的には右肩上がりの傾向があり、10年後の価格は上昇している可能性が高いでしょう。

なお、投資会社のバーンスタイン（Bernstein）は、2023年1月16日に発表したレポートにおいて、「今後10年間、暗号資産業界は黄金時代を迎える」と予測しています。

ビットコイン価格が10年後に上昇している可能性が高い理由 

過去の価格推移（長期チャートの形状）だけではなく、以下に示す理由によっても、10年後のビットコイン価格は現在よりも上昇している可能性が高いでしょう。

• ビットコインの活用事例が増大している
• ビットコイン現物ETFが上場された
• 発行総量があらかじめ決まっている

それぞれについて詳しく説明します。

ビットコインの活用事例が増大している

近年、さまざまな店舗でショッピングの支払手段として「ビットコイン」を選択することが可能になりました。日本の場合、「ビックカメラ」が、ビットコインでショッピングを行える店舗の代表例です。

投機目的による売買ばかりではなく、実需が伴っていることから、今後の価格上昇を期待できます。 

ビットコイン現物ETFが上場された

米国証券取引委員会（SEC）は、2024年1月11日に「ビットコイン現物ETF」を承認しました。そして、いくつかの証券会社において取り扱いが開始され、活発に取引が行われています。

今後、より多くの証券会社でETFの売買が可能になれば、ビットコインの現物価格も上昇するでしょう。

発行総量があらかじめ決まっている

法定通貨と異なり、ビットコインの発行枚数には「2,100万枚」という上限があります。

保有者が増えるほど価値が上昇する仕組みなので、10年後のビットコイン価格は現在よりも上昇している可能性が高いでしょう。

ビットコインに関する懸念要素

以下は、ビットコインに関する懸念要素です。

• 規制が強化されるかもしれない
• 現在の日本の税制では支払手段として活用しにくい
• スケーラビリティ問題がある

それぞれについて詳しく説明します。

規制が強化されるかもしれない

今後、マネーロンダリングなどの犯罪行為で利用されることを防止するために、暗号資産に関する規制が強化される可能性があります。

正当な商行為であっても活用しにくくなるかもしれないので、法規制の動向を注視しましょう。

現在の日本の税制では支払手段として活用しにくい

現在の日本の税制では、買い物をする際にビットコインで支払うと、ビットコインの価格が取得時よりも上昇している場合、差額に課税されます。

確定申告が必要になるケースがあるため、現状のままでは支払手段として活用しにくいことは否めません。

スケーラビリティ問題がある

ビットコインには、スケーラビリティ問題（トランザクションが増加した際に、送金に時間がかかったり、手数料が高騰したりする問題）があります。

しかし、「ライトニングネットワーク」によって解決されることが期待されているので、技術開発の動向をチェックしましょう。

ビットコインを売買するなら、クリプトマネージで損益計算の自動化を！

10年後、ビットコインの価格は現在よりも上昇している可能性が高いでしょう。なお、ビットコインに投資するのであれば、売買の記録を作成し、確定申告に備えて損益計算を実施しなければなりません。

手作業で計算するとミスが発生しやすいので、ITツールで自動化しましょう。おすすめのITツールは、株式会社イー・ラーニング研究所の「クリプトマネージ」です。

クリプトマネージは、国内・海外の主要取引所の取引データに対応しており、移動平均法・総平均法のいずれでも計算できます。暗号資産の専門知識を持つ税理士が開発に携わっており、最新の税法に合わせて随時計算ロジックが自動改訂されるので、安心してご利用ください。