ビットコインの積立投資について徹底解説！どのくらいの損益が出るのかをシミュレーション

ビットコインの積立投資とは？

ビットコインの積立投資とは、一度に大量のビットコインを購入するのではなく、長期にわたり、定期的に一定金額分のビットコインを購入し続ける投資手法です（「1ヶ月に1回、1万円分のBTCを購入する」など）。

価格が高い時は少量を、価格が低い時は多くを買うため、ドル・コスト平均法の効果で平均取得単価が平準化されやすく、購入タイミングを分散しながら投資を続けやすくなります。

ビットコインの積立投資のメリット

ビットコインの積立投資には、以下に示すメリットがあります。

• 高値掴みのリスクを抑えやすい
• 少額から投資を開始できる
• 価格変動に一喜一憂せずに済む

それぞれに関して詳しく説明します。 

高値掴みのリスクを抑えやすい

1度に大量のビットコインを購入する手法では、たまたま高値だったタイミングで購入してしまうと、すぐに値下がりする可能性があります。高値掴みの状態に陥ると、購入価格を上回るまでに相当の時間を要するケースがあります。

しかし、定期的に一定金額分のビットコインを購入する積立投資なら、価格が高いタイミングでは少量しか購入しないため、平均取得単価を抑えやすく、高値掴みのリスク軽減が期待できます。

少額から投資を開始できる

ビットコインの積立投資では、手元にある資金が少額でも、「1ヶ月に1回500円分購入する」「1ヶ月に1回1,000円分購入する」など、ご自身の状況に合わせて無理なく投資を開始できます。

その後、昇給・転職などで資金に余裕ができたら、積立金額を増加させることが可能です。 

価格変動に一喜一憂せずに済む

ビットコインの積立投資では、機械的に一定金額分のビットコインを購入し続けるため、価格の変動に一喜一憂せずに済みます。

短期的に売買する投資スタイルの場合、日々、ニュースをチェックして売買するタイミングを検討しなければなりませんが、積立投資の場合は短期売買に比べると情報収集の手間がかかりません。そのため、仕事や家事などで忙しく、暗号資産関係のニュースを常にチェックできない方に適しています。              

ビットコインの積立投資のデメリット・注意点

ビットコインの積立投資には、メリットだけではなく、以下に示すデメリット・注意点もあることを認識しておきましょう。

• 短期間で大きな利益を得ることは難しい
• いつかは現金化する必要がある

それぞれに関して詳しく説明します。 

短期間で大きな利益を得ることは難しい

ビットコインの積立投資では、1回あたりの買い付け金額が少額であるため、短期的に大きな利益を得ることは容易ではありません。

「一発逆転を狙う」というギャンブル的な思考ではなく、コツコツと老後資金などを形成する目的で、長期的な視点で取り組みましょう。

いつかは現金化する必要がある

ビットコインのまま永久に保有していても、日常の支払いに自由に利用できるとは限りません。現状では、あらゆる店舗がビットコイン決済に対応しているわけではなく、ビックカメラなど一部の店舗やECサイトでの利用にとどまります。

そのため、将来の生活資金などに充てる際には、保有しているビットコインを売却して日本円に戻す（現金化する）必要があります。現金化するタイミングによって利益が大きく変動するため、慎重に判断しなければなりません。    

ビットコインの積立投資の損益計算シミュレーション

ビットコインを購入・保有し続けているだけで一切売却していないのであれば、利益（所得）はゼロであり、損益計算は不要です。

しかし、ビットコインを売却した場合に加え、商品購入時の決済や他の暗号資産との交換を行った場合も、総平均法または移動平均法で損益を計算しなければなりません。そして、所得（原則として「雑所得」に区分）が発生していた場合は、税法に基づいて確定申告・納税する必要があります。なお、個人の場合、税務署に「所得税の暗号資産の評価方法の届出書」を提出して「移動平均法」を選択しない限り、「総平均法」を選択したものとして取り扱われます。

以下、総平均法および移動平均法による損益計算シミュレーションを実施するので、ぜひ参考にしてください。 

総平均法の場合

総平均法とは、1年間に実施した取引や保有状況を基に平均取得単価を求め、損益を計算する方法です。以下のケースを想定し、具体的な数値で損益計算シミュレーションを実施します。

この場合、1年間に取得したビットコインの平均取得単価（1BTCの取得に要した金額の平均値）は、（300万円＋400万円＋500万円＋600万円）÷4＝1,800万円÷4＝450万円です。

よって、8月10日に売却した1BTCに係る利益は、550万円（売却した際の単価）－450万円（平均取得単価）＝100万円と算出されます。4月1日の取得単価300万円や6月5日の取得単価400万円（または、それらの平均値）を用いて年間損益を算出してはなりません。

移動平均法の場合

移動平均法とは、暗号資産を購入・取得する都度、平均取得単価を見直し、損益を計算する方法です。以下、総平均法で試算した際と同じ「日付」「購入・売却数量」「購入・売却価格」を想定し、移動平均法で損益計算シミュレーションを実施します。

下表に、各日付におけるビットコインの取得単価が更新される様子をまとめました。

よって、8月10日に売却した1BTCに係る利益は、550万円（売却した際の単価）－350万円（8月10日時点の取得単価）＝200万円と算出されます。

このように、総平均法と移動平均法で計算した結果に差が生じるケースがあります。どちらの方法を採用するかは、届出・申請のルールを確認した上で判断しましょう。

「クリプトマネージ」なら、ビットコインの積立投資の損益計算を自動化できる

ビットコインの積立投資の損益計算は、手作業で実施することも可能です。しかし、多大な時間・労力を要し、ヒューマンエラーも発生しやすいため、ITツールで自動化しましょう。

おすすめのツールは、株式会社イー・ラーニング研究所の「クリプトマネージ」です。主要取引所のデータをスムーズに取り込むことが可能で、総平均法と移動平均法のいずれにも対応しているため、ぜひご活用ください。

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