トランプ大統領公認のミームコイン！「トランプコイン」について徹底解説

「トランプコイン」とは？

「トランプコイン」とは、ドナルド・トランプ米大統領をモチーフにした公認ミームコインです。正式名称は「OFFICIAL TRUMP」で、2025年1月にローンチされました。ティッカー・シンボルは「TRUMP」で、総発行量は10億TRUMPです。

2025年1月18日にトランプ氏自身が、SNS「Truth Social」および「X（旧Twitter）」で発行を告知したことで話題となり、価格は急上昇し、翌日の1月19日には1TRUMP＝76.96米ドルに到達しました。その後、価格が長期的に下落する傾向が続き、2026年3月時点では1TRUMP＝2米ドル台後半～4米ドル台半ばで推移しています。

トランプコインの特徴

トランプコインの特徴としては、以下の3つが挙げられます。

• Solanaのブロックチェーン上で発行
• ミームコインであり、価格が不安定
• トランプ大統領の関連企業がトークンの80％を保有

それぞれに関して詳しく説明します。 

Solanaのブロックチェーン上で発行

トランプコインは、Solanaのブロックチェーン上で発行されています。Solanaのブロックチェーンの特長は、処理が高速で、トランザクション手数料が低いことです。

そのため、保有者が増加すれば、単なるミームコイン・コレクターズアイテムとしてではなく、送金手段として実利用される可能性もあります。

ミームコインであり、価格が不安定

トランプコインは、2026年3月下旬時点ではミームコインの一種として売買されており、社会のさまざまな分野・領域で実利用されているわけではありません。

ミームコインとは、インターネット上のジョークやパロディなどをモチーフにした暗号資産です。多くのミームコインには実用性がなく、投機的な売買によって価格が乱高下する傾向が見受けられます。トランプコインも、ほかのミームコインと同様に投機的に売買されており、価格が不安定です。

トランプ大統領の関連企業がトークンの80％を保有

トランプコインの総発行量は10億TRUMPですが、市場で流通・売買しているのは20％（2億TRUMP）に過ぎません。

残りの80％（8億TRUMP）はトランプ大統領の関連企業（「CIC Digital LLC」および「Fight Fight Fight LLC」）が保有しており、3年かけて段階的に市場に放出される予定です。        

トランプコインの価格推移

長期チャートを眺めると、ローンチ直後に価格が急上昇しましたが、それ以降は価格が下がり続けています。2026年時点では、一時的に上昇する局面があっても、すぐに下落に転じている（または、横ばいの状態が継続している）ことから、長期保有に適した銘柄ではないかもしれません。

ただし、長期保有に向いていなくても、短期的な売買で利益を得ることは十分に可能です。トランプ大統領の言動などによって価格が上下する可能性があるため、日々、トランプコインやトランプ大統領、暗号資産業界全般に関するニュースをチェックし、売買のタイミングを見極めましょう。

今後の価格推移を100％正確に予想することは不可能です。何らかの新しい材料があれば、長期的な下降トレンドが終わり、上昇トレンドに転換することがあるかもしれません。

トランプコインの将来

トランプコインには、以下に示すように「ポジティブな要素」と「ネガティブな要素」があります。両者を正確に把握したうえで、投資するかどうかを判断しましょう。

ポジティブな要素

2026年3月下旬時点では、多数の熱狂的なトランプ支持者がトランプコインをコレクターズアイテムとして購入・保有しています。

また、2026年4月25日に、保有量上位者をリアルイベント（フロリダにあるトランプ氏の別荘「マー・ア・ラゴ」で開催される昼食会）に招待することも計画されています（すでに2025年5月にリアルイベントが一度実施済）。今後も同様のイベントが定期的に開催される可能性もあるため、参加したい熱烈な支持者はトランプコインを買い増すかもしれません。

そのほか、実現するかどうかは不透明であるものの、現物ETFの承認申請も実施されています。これらは、トランプコインにとってポジティブな（価格上昇につながる）要素です。

ネガティブな要素

トランプコインは、トランプ大統領の関連企業が80％を保有しています。そのため、売却（市場に放出）されることで流通量が増え、価格が下落する可能性があります。

そもそも、トランプ大統領の人気が未来永劫続くとは限りません。政治情勢によってはトランプ大統領の支持率が下がり、支持者が離反してトランプコインを売却するかもしれません。ロイター通信と世論調査会社イプソスがアメリカで実施した世論調査（2026年3月24日に公表）によると、イランへの軍事作戦や物価上昇などの影響で、トランプ大統領の支持率はすでに36％にまで低下しています。

また、大統領在任中はトランプコインの価格が一定水準を維持していたとしても、任期が満了して大統領を退任してからも価格を維持できるかどうかは不透明です。そのほか、議会から「現職大統領が私的ビジネスで利益を得ること」への批判があり、調査対象とされていることもネガティブな要素です。           

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